もし自分が所有する物件が事故物件になった場合、すぐに特殊清掃業者に依頼したほうが良いケースがあります。

病死や事故死、自然死、孤独死などですぐに遺体が発見された場合では特殊清掃を行う必要がないケースもありますが、状態によっては特殊清掃やハウスクリーニングが必要となります。

特殊清掃は、主にハウスクリーニングでは行えない、
脱臭・消毒・害虫駆除などを行います。
特殊な薬剤、機材を使い施工しないといけない腐敗臭、自殺などによる体液や血の処理を行う作業のことです。

特殊清掃が必要になる例として、
入居者の発見が遅れたことによって、遺体の腐食は激しくなり、異臭が立ち込めたり、ハエなどの虫が大量に発生する場合があります。
それだけでなく、遺体の体液が床や壁などに付着して、通常のハウスクリーニングでは原状回復が難しくなるため、特殊清掃を依頼する必要になります。

発見が遅れた場合によっては、大掛かりなリフォームも必要な可能性も出てきます。
入居者の死が発覚した時点で特殊清掃業者などに依頼したほうが、リフォームやリノベーションにかかる費用も少なく済むかもしれません。

場合によっては、特殊清掃に加えて遺品整理も必要となるケースもあるでしょう。
特殊清掃業者の中には、遺品整理も請け負っている業者もあります。
依頼する場合には、遺品整理の料金に特殊清掃の作業料金が加算される形で料金が算出されるケースが多いです。
遺品に死臭が移っている可能性もあるため、原状回復とともに、遺品整理も併せて行ったほうがいいでしょう。

特殊清掃が必要な現場の場合、事故物件として告知義務がある可能性があります。
大家さんにとっては、賃料を下げなければならず、入居者が入るかもわからないため、デメリットが大きいと頭を抱えているかもしれません。

しかし、中には事故物件をニーズとする層もあります。
想定していた賃料収入を得ることはできませんが、入居者が入らないことによる無収入の状態は回避できると思います。

しっかりと特殊清掃をして、原状回復を終えることができれば、次の入居者は見つかります。