日本で事故物件と言うと、不動産業者などが普通に取り扱いをしています。
これを海外に目を向けてみたときに、はたして事故物件はあるのでしょうか？
人の死や不慮の事故などは万国共通で、住居トラブルは当然海外にもあります。
海外では事故物件に対して、どのような目を向けられているのでしょうか？

海外の事故物件事情について

事故物件の情報サイト「大島てる」は、日本全国の事故物件を取り扱っています。
事故物件を取り扱うサイトとしては、もっとも有名なものではないでしょうか？
おもに日本の物件を取り扱っていますが、よく見るとアメリカ国旗の表記があります。
ここをクリックするとアメリカの地図が表示され、さまざまな物件情報が出てきます。

「大島てる」をマップ表示すると、世界地図が表示されて物件数が出てきます。
「大島てる」が取り扱っている国として、以下のようなところがあります。

・中国
・韓国
・ロシア
・フランス
・ドイツ
・マレーシア

ほかにもさまざまな国で、事故物件の情報やその経緯などが掲載されています。
海外の事故物件情報を知りたいときには、とても参考になります。

事故物件における日本と海外の違い

死者に対する考え方が日本と海外では異なり、事故物件への見方が違っています。
日本は死後、しばらくその場に留まっている、という考え方が浸透しています。
死者が出た場所を多くの人が嫌がるため、結果として家賃が安くなります。

海外では死に対する病み嫌うことはなく、ごく自然なものとして捉えています。
事故物件に対する告知義務がない国もあり、日本とは事情が大きく異なります。
海外の事故物件に対する見方の一例として、以下のようなものがあります。

・フランスでは事故物件だからといって、家賃が安くなるようなことはない。
・イギリスでは幽霊が出る物件は値段が高くなる（オカルト好きに人気）

国の文化や考え方の違いによって、事故物件への見方はまったく違うのです。

まとめ

事故物件は海外にもありますが、特に病み嫌うものとして扱っていません。
日本では必ず告知義務がありますが、海外ではそうではないところもあります。
国が違えば考え方も大きく違うため、その国に沿ったルールに従いましょう。