“事故物件”と聞いて、皆さんはどのようなイメージを持つでしょうか？

過去の住人が孤独死や自殺をしたり、殺人事件が起こったりと、いわくつきの物件を思い浮かべる方も多いかもしれません。事故物件は「心理的瑕疵（かし）物件」とも呼ばれ、貸主や不動産会社には告知義務があります。
しかし、どこまでが「心理的瑕疵」にあたるのかという明確なルールがないため、後から事故物件だとわかるケースも少なくないでしょう。
賃貸であれ持ち家であれ、住まいは日常生活を送るにあたって必要不可欠なものです。
物理的な住みやすさはもちろん、居心地の良さも重視したいですよね。
「事故物件には絶対に住みたくない！」と断固拒否する方もいれば、「条件によっては気にしない」
と柔軟に考える方もいて、事故物件に対する捉え方は人それぞれだといえます。

愛知県・岐阜県・三重県在住の20代～40代の男女を対象に、「事故物件に住むための条件」に関する調査を実施しました。
「事故物件に住むことができますか？」と質問したところ、『事故物件になった内容次第では住める（26.9％）』『事故物件でも該当の部屋でなければ住める（8.7％）』『家賃などの条件次第では住める（7.3％）』『内装の状況次第では住める（6.5％）』『問題なく住める（3.2％）』『住めない（47.4％）』という結果となり、半数以上の方が内容や条件次第では住めると考えているようです。

事故物件となった理由がはっきりしており、納得できるものであれば住める、という視点が窺えます。
また、家賃や内装の状況といった条件面も、事故物件に住むかどうかの決め手だといえるでしょう。
さらに、マンションなど集合住宅の場合、事故物件に該当する部屋でなければ抵抗感も薄くなるのかもしれません。